オークンの法則

オークンの法則（オークンのほうそく）

実質GDP（実質国内総生産）の成長率と失業率の変化の間に負の相関がみられるという経験則。実質GDP成長率が上昇すると、失業率は低下する。
名称は1962年にこの法則を提唱した米国の経済学者アーサー＝オークンにちなむ。